いわゆる“研究のための研究”ではなく、実社会に還元できるような高度な研究を通じ、社会の発展を引っ張る拠点を目指す福岡工業大学。学生たちの研究マインドも、おのずとハイレベルな方向へと向かっています。

外部資金急増で研究活発化

　『いかにして世の中の役に立つか』という観点から、外部から高く評価される研究テーマに精力的に取り組んでいる福工大。各学部・学科が一体となり、外部資金の獲得金額目標を毎年設定。得られた外部資金を、最新の研究装置導入や研究活動に積極的に回すことで研究基盤を充実させ、それがさらに研究内容の高度化と、研究の活発化につながるという好循環を実現しています。

　今年（2019年）度も、内田法彦教授が手がける災害時の通信システム研究が、文科省の科研費に採択されました。「分かりやすく言うと、〝情報弱者〞である高齢者や負傷者の情報を、災害発生時に確実に伝えるためのシステム作りです」（内田教授）。東日本大震災発生時、約８割の被災者が、救援依頼に携帯電話を使用しました。
　しかし災害時には、電話の基地局も被災したり、膨大な量の通信が集中したりすることで、電話やメール等が非常に使いにくい状態に陥ります。「ただ、既存のシステムでは新しいデータから優先的に送信されるので、救援依頼メールが〝埋没〞することが多かったのです」（同）。

　そこで内田教授の研究室では、学生たちとともに、スマホに付いている各種センサーが『この人は何時間も動いていない』という「静体情報」を検知・送信し、それを端末同士が「緊急性の高い情報」と自動識別して優先的に送受信するシステムを開発。５ＧやＩｏＴなど新規格の無線通信環境下での実用化に向けた研究を進めています。特に今年度は、静体検知の実装に向けた研究や、ＳＤＮ（ソフトウェアによるネットワークの動的制御技術）を使ったネットワークプログラム実装など、さまざまな部分で学生たちが活躍しました。